SESでリモートできないのはなぜ？「出社強制」の現場から抜け出す現実的な方法

「同じSESでも、友人はフルリモートなのに自分は毎日満員電車…」 そんな状況に、働き方の「格差」を感じていませんか？

SESでリモートワークの可否が決まる「3つの境界線」

今やSES業界でもリモートワークは珍しくありません。それでもあなたが「出社」を強いられているなら、そこには構造的な原因があります。主な要因は以下の3点に集約されます。

1. 現場（客先）のインフラと文化

歴史の長い金融系や、セキュリティ要件が極端に厳しい現場では、いまだに「物理的な常駐」が必須とされるケースがあります。クラウド利用が制限されていたり、VDI（デスクトップ仮想化）などのリモート環境が整っていなかったりする現場では、スキルに関わらず出社が前提となります。

2. 自社（SES企業）の営業力と方針

「エンジニアの希望」よりも「既存客との安定した付き合い」を優先する会社は、リモート化の交渉を避け、出社前提の古い案件を回し続ける傾向があります。リモート可の新規案件を開拓する営業力がない場合、エンジニアは必然的に「出社必須」の案件にアサインされ続けます。

3. 契約形態と信頼関係

リモートワークは「自律して動けること」が前提です。プロジェクトに参画したばかりの時期や、スキルアンマッチと判断されている場合は、管理のために出社を求められることがあります。これはスキルアップや信頼構築によって解消される可能性もありますが、そもそもリモートを許可していない現場ではどうしようもありません。

なぜ「今の会社」でリモート案件を探すのが難しいのか

「今の会社で、リモート案件にスライドさせてもらおう」と考えるのは自然ですが、現実には高い壁があります。

取引先ポートフォリオの偏り

自社が持っている案件の多くが「出社必須」の古い業界に依存している場合、営業にいくら頼んでもリモート案件は出てきません。会社全体の取引先がアップデートされていない限り、個人の力で変えるのは困難です。

営業担当の知識不足

リモートワークに必要なセキュリティ設定や管理ツールについて客先に提案・交渉できる営業は、SES業界ではまだ少数派です。エンジニアの働き方を守るための「交渉」ができる営業がいない環境では、場所の自由は手に入りません。

自社の管理コスト回避

フルリモートになると「エンジニアがサボっているのではないか」と疑うような、古い管理体制の会社はいまだに存在します。目に見える場所にいないと評価できないというマインドセットの会社では、リモートワークは定着しません。

結局、リモートができるかどうかは、あなた個人の努力よりも「どの土俵（会社・現場）で戦うか」という選択の問題なのです。

求人・面接でリモート可否を見抜く質問

「リモート可」と書かれていても、実態が週1回だけ、試用期間後だけ、現場判断だけというケースはあります。応募前後で確認すべきポイントを決めておきましょう。

• リモート頻度：フルリモート、週何日、出社曜日固定か
• 開始時期：入社直後から可能か、一定期間の出社が必要か
• 決定権：自社判断か、客先・現場責任者の判断か
• 実績：同じ職種・同じ案件でリモート勤務している人がいるか

面接では「制度として可能ですか」ではなく、「同じポジションで現在リモート勤務している方は何割くらいですか」と聞く方が実態をつかめます。制度があっても運用されていない会社は珍しくありません。

「出社必須」の鎖から抜け出すための3ステップ

今の不満を解消し、場所の自由を手に入れるためには、以下のステップで動くのが最も確実です。

ステップ1：「自社の限界」を冷静に見極める

自社にフルリモートの実績がどれくらいあるか確認しましょう。全エンジニアのうち数％しかリモートをしていないなら、そこで待ち続けるのは時間の無駄です。会社のカラーが「出社」である以上、その方針が明日変わることはありません。

ステップ2：「リモート前提」の求人・案件に触れる

SESでも、モダンな自社開発企業と変わらない環境で働けるプロジェクトは増えています。今の自分のスキルが外の世界でどう評価されるのか、外部の情報を入れることから始めてください。

ステップ3：「場所」を売る働き方から「スキル」を売る働き方へ

「現場に居るから価値がある」と思われるのではなく、「どこにいても成果を出せる」と思われるスキルを磨くことが、究極のリモート安定化に繋がります。環境を変えると同時に、自走力を高める努力も並行して行いましょう。

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